易占夜考

邪悪な全体主義との闘い
2020/ 7/30-7/31、8/24、8/27
 中国共産党政府による戦後のチベット・東トルキスタンほかの民族弾圧にあっても、習 近平 政権になってからの陽の戦狼外交や陰の浸透工作による「超限戦」、即ち、全体主義・独裁政治的な世界侵略の態度は、サタニズムから産まれた共産主義の本性がむき出しになった形。
 ドナルド=トランプ(74)は国際金融資本による支配から政治を取り戻すと言って大統領になったが、このもう一つの巨大な悪魔とも衝突することになった。

< 行き詰まった中共に、無能な習 政権 >

 それにしても習 近平の対外政策は不思議だ。武漢ウイルスのヒト・ヒト感染の拡大を隠して国際的な非難を浴びたのに続いて、ジョージ=ソロス(89)も絡むのか U.S.A. 全土 140 ヵ所以上で共産主義のANTIFAらによる内乱を煽動して激務のトランプ大統領を激高させ、台湾防衛を進めさせ、5/ 3 ワシントンのリンカーン記念堂前で中共に対して究極の制裁を発動すると言わせることに。香港の民主化デモを国家安全維持法で押さえ込んでは世界を反中に向かわせ、イギリスには完成間近の空母クイーン=エリザベスを南シナ海に常駐させる決断をさせ、浸透工作で籠絡させた筈のオーストラリアには一転してU.S.A. 側に回られて南シナ海と西太平洋で米海軍・海自と合同演習までやられ。加えて、インド・ブータンとはヒマラヤ山脈の標高 4,300 mもの麓で殴り合いの末に双方 数十人の死者を出したまま共に大軍を進めて対峙し、ロシアとの関係は悪くないもののインドへの戦車や対空ミサイルの輸出を急がせることに。インドでは中国製品の不買運動が盛り上がる。
 行き着いた中共を終了させようとワザとやっているかに見えるほど。あと数年も静かに浸透工作を進めていれば「一帯一路」構想や華為の5G網が完成して、トランプ時代も終わっていたものを。
 しかも、大不況、新型コロナの蔓延に加えて、被害者が既に1千万人を超える全土での水害においてさえ政権の執行部は誰一人として対応しないと報道されている。南部ではバッタによる農作目への被害も深刻になって来た。

 6/24、ロバート=オブライエン大統領補佐官(国家安全保障担当)は中国の指導者をおだてることで中国共産主義体制を近代化させるという過去数十年間の政策は裏目に出て「1930年代以降の米国の外交政策で最大の失敗」だったと断言した。そして「中国に対して米国が受動的で未熟であった時代は終わった」と明言。
 7/ 7、FBI[連邦捜査局]のクリストファー=レイ長官は「中国はどんな方法を使っても世界唯一の超大国になろうと国家的な取り組みを進めている」と述べ、中共政府によるスパイ活動と盗用行為がU.S.A. にとっての「最大の長期的脅威」になっていると強調した。

 こちら日本は媚中の自民党幹事長の二階 俊博(81)とコテコテの公明党、経団連が未だに習 近平の年内の国賓来日を狙っており、安倍 晋三は反中姿勢をハッキリ示せないでいる。安倍はここ1ヵ月ほど目立った動静がなく、U.S.A. の軍事戦略に関わる諸々に集中しているやら。
 7/23 にはCSIS[戦略国際問題研究所]が「日本における中国の影響力(China’s Influence in Japan)」と題する調査報告書(以下、報告書)を発表し、媚中派として、二階 俊博、安倍 政権の今井 尚哉(政策企画の総括担当の補佐官。経産省からの出向で、3.11問題への政府対応を牛耳るこちらの仇敵)、収賄で逮捕された二階派の秋元 司[自民党]の名前を挙げ、法相の森 まさこ(福島県いわき市選出)の媚中ぶりと、それを批判した作家の百田 尚樹にまで触れ、日本の媚中政策を強く批判している。


B型(習 近平)対A型(ドナルド=トランプ)らしい。ちなみに、安倍 晋三もB型。
金 正恩は父親と同じA型だろうが、今は影武者だけに。

< 報復の応酬 >

 トランプ政権は、7/21 ヒューストンの中国総領事館に72時間以内の閉鎖命令を出した。スパイ活動や知的財産を盗む一大拠点だと言う。例えば、中共は建造中の3隻目の大型空母に電磁式カタパルトを装備と報道されたが、これは米海軍の空母の造船を一手に引き受けるHII[ハンティントン インガルス インダストリーズ]でさえ漸く完成に漕ぎ着けた技術で、同盟国イギリスの最新空母クイーン=エリザベスも船首は “スキー ジャンプ台” で、短距離離陸・垂直着陸のF-35B LightningU を載せる。
 これに中共が報復、7/24 四川省成都のU.S.A. 領事館に対して同様に。ここは新疆ウイグル・チベットの情報収集をやっていたとか。香港総領事館の閉鎖は避けた。これが大使館なら、次は両国間の基本条約を破棄して国交断絶。

 或いは、トランプ政権はモノによる貿易戦争で決着が着かないので、ヒトによる報復に出たが、ビザの発給制限を飛び越えて領事館閉鎖を。
 次にカネに移ると、中共指導部のU.S.A. 国内の資産凍結をやり、次には最終手段である国防権限法を使ったドルの取引制限が控えており、ドルの送金やドルを介した国際決済を止めるので、新型コロナで更に深刻になった中国経済はお陀仏。勿論 U.S.A.の経済にも直結するので、企業や国内政府機関、それらと取り引きする第三の企業の指定を詳細にやる。

< 新冷戦を宣言 >

  「新しい鉄のカーテン演説」?
「新冷戦演説」?
 
 7/23 マイク=ポンペイオ国務長官はカリフォルニア州のリチャード=ニクソン大統領図書館で「共産主義の中国と自由世界の未来」と題した歴史的な演説を行ったが、もう中共との軍事衝突は避けられないかに見える。
 ポンペイオは「習 総書記は破綻した全体主義のイデオロギーの信奉者である、ということに我々は心を留め置かねばならない」と他国の国家元首を名指しで非難。「中国の共産主義による世界覇権への長年の野望を特徴づけているのはこのイデオロギーだ。我々は、両国間の根本的な政治的、イデオロギーの違いをもはや無視することは出来ない」と最早 冷戦を覚悟。
 そして「アメリカが中国というフランケンシュタインを作ってしまった」と歴代政権の政策の間違いを指摘し、1970 年代の米中国交正常化を主導したニクソン元大統領の「中国が変わらない限り、世界は安全にはならない」の言葉を引用して「自由世界が共産主義の中国を変えなければ、中国が我々を変えるだろう」と非常に印象的な言葉を残した。彼はこのフレーズで歴史に名を残すことになる筈。

< 軍事対応に舵を切った >

 彼やマイク=ペンス副大統領ほか、ピーター=ナバロ国家通商会議議長、マット=ポッティンジャー大統領安保担当副補佐官、政権を去ったジョン=ボルトン前大統領安保担当補佐官、スティーブン=バノン元大統領首席戦略官兼上級顧問らは、軍事的に中国の体制変換までを考えているだろう軍事強硬派。
 対して、トランプ大統領、媚中派と言われることもあるスティーブン=ムニューシン財務長官、ジャレド=クシュナー大統領上級顧問らは、取り敢えず貿易戦争で習 近平 体制を終わりにさせたい通商強硬派。
 政権内ではもう軍事対応に舵を切っていることは間違いない。

 トランプ大統領はあと 100 日余りに迫った再選選挙では新型コロナの感染を嫌って家に引き籠もっているだけの前副大統領ジョー=バイデン(77)に支持率で大きく差を付けられている。無風で勝利の様相だったのが、新型コロナで得意の経済が傾き、都度々々の発言で自滅。
 ただ、中共の浸透工作の大舞台だった民主党も今や共和党と反中姿勢を競い合っているほどで、戦争嫌いのトランプ大統領もここは目立った行動に出るように思われる。そして、対中問題に決着を着けたいなら、習 近平の失脚だけでなく、中国の中共支配を終わらせることになる。それは世界史に特大で刻まれる偉業。

  中国共産党は「中華帝国」の再興を目論む。国境関係なくどこまでも版図を拡げようとする。
 
 今、米軍は南シナ海に空母のロナルド=レーガンとニミッツ、西太平洋のどこかにセオドア=ローズヴェルトの各空母打撃群ほか、中型空母並の強襲揚陸艦3隻、補給艦、偵察機も従えて展開。戦略大型爆撃機、電子戦機をグアム島に配備して、総員30数万人が中共と向き合っている。
 攻撃となれば、フィリピンのパラワン島の西に広がる南沙諸島[スプラトリー諸島]で中共が島々を埋め立て、建設を進める軍事施設やマニラ湾沖にある中沙諸島の黄岩島[スカボロー礁](無人)が第一のターゲットになると言われる。ハーグの常設仲裁裁判所では中国が主張する南シナ海の島々の領有権はフィリピンの訴え通りに 2016 年に否定されている。中共はこの判決を「紙くず」と無視して建設を進める。ポンペイオ国務長官はこの判決を支持するとして、判決の実行をやろうというようだ。
 続けて、U.S.A. はその他の国が領有を主張する島々も破壊して奪還し、紛争の元を絶つのではという推測もある。大統領選挙前、トランプ大統領の支持率回復にはこの程度が好いかも知れない。
 そして、トランプ政権は習 政権に対して「中国の赤い舌」を引っ込めろと南シナ海撤退の要求を事前に突き付けるかどうか。
 また、この作戦は U.S.A. 単独でやるとは限らない。豪・日と対中国の合同軍事演習をやっている。
 対して、中共は幾つかの島に戦闘機を配備して空域を掌握。


習 近平 政権になって南沙諸島に建てた「違法」建造物(2017/ 4/21)。

 武力効果だけを言えば、未曾有の豪雨続きで限界近くまで放水をやっていることで下流の武漢市(東京並の大都市)ほかの都市を街中を車が流れ去るほどに水没させている三峡ダムに巡航ミサイルを撃ち込めば、中国経済の4割が河川流域にあるだけに、それで決まりかも知れない。人民解放軍の基地も点在し、原発も上海までには9基 並ぶ。

 問題は局地戦、即ち、米空軍の拠点のグアム島のアンダーセン空軍基地、沖縄本島の嘉手納基地(= 東アジア最大の米空軍基地)や空自の那覇空港へのミサイル反撃ぐらいで終わるのか、だ。水爆保有国。日本は日清戦争後に三国干渉を食らって戦力的に応じるしかなかったが、何よりメンツを重んじる中国人の中共が白旗を揚げて、南シナ海から撤退するとは思えない。
 だが、交戦になれば戦力で圧倒されることは承知の中共は日本に擦り寄って来ていて、巡視船同士で主権争いになっている尖閣諸島のことで外務省局長によるテレビ電話協議を日本側に求めている。



占 題
 トランプ大統領は選挙前に中共に強い制裁如何(8/24)

 それがある場合、その手段は経済なのか、軍事なのか、については固めずに質した。前者の場合、中共指導部のU.S.A. 国内の資産凍結やそれ以上の制裁を念頭に。後者の場合にはそれなりに目立った行動になるだろう。何れにしても、中国とのデカップリングには違いない。

三 遍 筮 法
得 卦

10 天澤履
伏卦 25 天雷无妄
互卦 37 風火家人
錯卦 15 地山謙
綜卦 9 風天小畜
 九二、(応なく)道を履(フ)むこと坦坦(= 平らかにして広い)。幽人(= 幽静恬淡なる人)貞(タダ)しく(固く)して吉。
 象に曰く、幽人 貞しく(固く)して吉とは、中(チュウ)自(ミズカ)ら亂れざれば也。
 
 履(フ)むの卦。九二であり、中共からどんな報復の危機[九三]が予想されようが、淡々と平然とやる。だが、いきなり感はなく、これまでやって来た段階を履んでやる。
 この卦には慎重な姿勢はあるが、外卦【乾】の危険な虎の尾を履まないように振る舞うのではなくて、逆。

 その制裁の手段だが、九二が二〜四爻の互体【離】の一部で、“文書・許可証” による経済制裁とも、局地的な “戦争” や “火器” の使用とも採れる。
 【離】の下の爻なので、中共をギリギリに追い詰めて全面戦争を惹起するような致命的なものではなくて、程々感あり。経済的手段なら「金融による鉄のカーテン」と言われるが、元をドルと完全取引停止にする措置にはならないだろう。香港のドル・ペッグ制を停止すれば、中国経済は憤死する。U.S.A. 側も返り血を少なくするように必要な段階を履む。
 話題のデジタル人民元もこれに絡むかも知れない。中共としては国内的には急速な経済の悪化からの紙幣の増刷がインフレを招くので紙幣を廃止してデジタル人民元に変えたい筈だし、国外的には基軸通貨にしたい。U.S.A. としては基軸通貨ドルとの交換停止でそれを阻止したい。皆、中共に操作されるお金を持ちたいとは思わないか。
 そうすると、外卦【乾】の “頑迷” な中共に対して、内卦【兌】金の方かな。
 トランプ大統領は最少限の爆撃等で問題に片を付けることはあっても、戦争は嫌う。軍産複合体からの要求は兵器の売却として呑む。黒人の前任者は陰で中央アジアや北アフリカで爆弾を降らせるだけ降らせた。
 とはいえ、トランプ大統領は選挙を控えて、まあ敢えて余計なことをやるわけだ。九二の裏【天雷无妄】||||(← 左を上にして見る。以下 同じ)がその様子。
 互卦【風火家人】||||により、政権内部ではその判断に賛否あり。

 これに対して、中共は三〜五爻の互体【巽】=【倒兌】で、非難して来る。
 中共とすれば米国債を大量に売り払う手もある(即ち【兌】金)。しかし、それでは肝心な外貨準備が減る。売り進めればドルの金利が上がり、1兆ドル超ともなれば一気には買い手が付かないので持ち分がドンドン評価損になる。元高・ドル安にもなるから、制裁関税を食らっている身で、更に輸出が減る。制裁関税を食らってから米国債の売却はチビチビやっていたようだが。
 その上、U.S.A. には国際緊急経済権限法(1977〜)があり、U.S.A. の安全保障や経済等に対して脅威だと認めれば、他国が保有する米国債を無効化することも出来る。トランプ大統領は強制的にU.S.A. の企業を中国から撤退させることが出来るとまで言っている。中共には勝ち目はない。驚きの法律で、3.11の後にも、日本政府にこれをチラつかせて売却をやめさせたフシあり。
 卦を見ても、綜卦【風天小畜】|||||で、目立った報復は思い留まるだろう、少なくてもすぐには。

 その時期を探ると、九二を今当の8月末とすれば、九四がどうもそれっぽい。その爻辭「虎の尾[九四]を履(フ)む。愬愬(サクサク = 恐懼戒慎)たれば、終に吉」。九四を裏返すと 61【風澤中孚】||||の【大離】で、まさに。10月末から前後に半月ほどになる。

 本当の大ごとは大統領選挙の後にやって来るのではないか…。


< 北戴河会議では >

 中国では8月上旬から、共産党の最高指導部と長老らが河北省の北戴河に集まり、国政の重要事項を話し合う非公式・非公開の「北戴河会議」が開かれた。→ 共産党全体会議 → 全人代。
 U.S.A. と西側諸国には低姿勢であるかのような態度でプロパガンダを有力に流して欺し、香港と国内に対しては高圧的な統治を続ける「三軟三硬」を決めたと言う。暗殺を恐れるように引っ込んだままの習 近平のU.S.A. への様々な対応に長老らの批判があったとされる。
 他の情報では、この会議で決められた8箇条には「対米断交」「対米戦争の準備をせよ」「アメリカに届く弾道ミサイルの新たな開発もせよ」「食料や水の準備もせよ」とある。共産主義の怪物、中国は U.S.A. を潰さねばおかない。
 トランプ政権は中共による中国支配を終わらせるという腹は決まっている。



 8/26 朝、人民解放軍は、内陸部の青海省から米軍基地のあるグアムに届いて「グアム キラー」と呼ばれ空母攻撃も可能な中距離弾道ミサイル「東風26B」(推定射程 約 4,000 km)と、沿岸部東部の浙江省から「空母キラー」と呼ばれる対艦弾道ミサイル「東風21D」(推定射程 約 1,500 km 超)を発射した。いずれも人民解放軍が威信とするミサイルで、発射は計2発とも4発とも報じられ、海南島と南シナ海の西沙諸島[ホアンサ諸島(越)・パラセル諸島(英)]の間に設定した航行禁止海域に着弾した。
 さながら3年前の北朝鮮の反発のようで、米軍の空母打撃群は南シナ海から出て行けと。先の4つの海域での軍事演習に続いての挑発。だが、中共政府は公式発表せず、理由不明。
 対して、先のポンペイオ国務長官の演説で腰が据わったかのような米軍は時に中国の海岸線から60 mile 沖にも接近して見せる。軍用機も中国の領空にしばしば侵入して圧をかけ、中共政府は反発している。

 中共は本気の軍事対決は出来ないし、トランプ政権はそのことを承知している。U.S.A. には弾道ミサイル防衛[BMD]システムがあるが、中国にはない。



結 果
 この占の成り行きは「米・朝、軍事衝突」で扱う。



大西 恒樹さんの去就
2020/ 7/16、7/17
 昨年の参議院選挙でれいわ新選組から出馬した大西 恒樹 氏。
 7/ 3 自身の YouTube での “命の選別(をするのが政治家の仕事)発言” で、山本 太郎 代表からいきなり、完全アウトだ、党を離れるか発言を謝罪・撤回するか、どちらか選べ、と言われ。山本 太郎は 7/ 7 この通り極左丸出しの独善・偏狭ぶり。そもそも自分と考えが違ってもいいから議論して決めて行こうと参院選前に語っていたのは山本。大西 氏の比例順位は当選圏外にして、票集めに利用したことになる。
 それで、大西 氏は 7/ 7 には発言を謝罪・撤回して件の動画を削除したが、隠したようで拙いと先の通り再びアップした(後記:党との話し合いでアップ)。

  以前から個人商店のフェア党をやっている。何事にもフェアな扱いを求める。
 
 大西 氏は人口構成が逆三角形になった今、人口の多い高齢者を少ない若者で際限もなく支えるでいいのか、若者に対してフェアではない、と労働分配や「正しさ依存」についての話をしており、まして騒がれている優生思想などは言っていない。IWJは「ナチス顔負け」とまで書く。れいわ新選組の周囲は集団ヒステリー状態。
 ただ、彼は自分の言いたいことを「命の選別」と纏めたのは拙かった。単語だけ拾われて勝手に拡げて語られる。

 案の定、山本 太郎ほか信者さんたちも大西 氏の発言の趣旨を理解しようとせず、単語に反応して曲解。それで、れいわでは一昨日と昨日は党内で大西 氏に対して“異端審問” をやり、当事者(身障者の2人の参議院議員?)の反応を聞き、本日 7/16、党内で18人しかない党員で非公開で総会をやって、その際 山本 太郎は彼に除名を求めると言っている。

 それならここいらで大西さんも態度をハッキリさせるだろう。
 こちらも、色々な意味で山本 太郎 教祖とカルト教団には愛想が尽きた。

 時間がないので、今、朝、簡単に判断だけ書いておきます。


占 題
 大西 恒樹さんはれいわ新選組に留まるか(7/16)

三 遍 筮 法
得 卦

13 天火同人
伏卦  1 乾爲天
互卦 44 天風姤
錯卦  7 地水師
綜卦 14 火天大有
 六二、人に同じくするに宗[九五](ソウ = 宗族)に于(オイ)てす。吝。
 象に曰く、人に同じくするに宗[九五]に于てすとは、吝の道 也。
 
 卦は人に同じくする意、協力の意。意味として問いに応じている。
 六二は前後の初九・九三の身近な理解者よりも、九五の威権の山本 代表に応じる。陰陽 相応じる。そのために初九等からは恥を得るだろう。

 今回の反応の通りアタマが弱くて何とも余裕なく狭っ苦しい山本 太郎。大西さんはこんな男の下に収まっているような人物ではない。このワンマンのカルト教団を離れて一党を立ち上げるべきだろうが、それは政治コースとして得ではないと思っているかも知れない。

結 果
 一昨日・昨日の「レクチャー」と称する異端審問の前か、大西さんは発言を謝罪して撤回するとした。火消しを優先すべきと思ったか。だが、本日は、他のメンバーとのやり取りの中で無理解・曲解に愛想を尽かしたように、最後には謝罪を撤回するとして、離党届を提出。その後、党の総会で山本 太郎が除籍を提案し、同調圧力で14対2で決定。この14の内の1人は山本 太郎の判断に一任。対する2人も山本 太郎によれば処分の重さに異論だったとのこと。以上はこの通り。れいわの中でも「命の選別」の言葉が一人歩き。来る衆院選で公認を受けた者は山本 太郎に追従した。
 で、この爻ではこの最後の展開まではちょっと出て来ない。六二は人に同じくする卦において身近な人間関係に縛られがちの意で、そうならないように戒める。爻辭「宗に干てす」は山本 太郎とのことで身の振り方を決めるのだが、居残るか否かの判断なら前者だろう。後付けなら、対立関係で観て、六二の裏が【乾爲天】||||||の衝突で、表は外卦【乾】の山本 太郎 側は変わらず、内卦【離】の大西 側は短気を起こしたとか、何とでも。ちょっと他事で易に気乗りしていない影響か。
 しかし、山本 太郎の気持ちの悪い独善しかり、安冨 歩さん(東京大学東洋文化研究所 教授)も除籍に賛成か、或いは、山本の言葉によれば大西 氏の発言は許せないとの意見は皆 共通だと。



 本日 7/17 19:00 から大西 恒樹さんが記者会見
 どこかのカルト政党の教祖とは雲泥の頭脳だが、彼は昨日になった時点では離党する意思があったようだ。想像したような理由。
 すると、昨日の朝 彼が党に居残るかと質して【天火同人】六二の占示は、こちらの通常の状況との重ね合わせではおかしくなり、その先のことではなくて、7/16 以前の状況とでもなる。
 或いは、爻辭の「宗」を彼本来の矜恃とするか。だが、それで「吝」はどうだろう。彼は離党して颯爽としている。



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